ネットの情報は真実か!?GoogleがFact(事実)Checkを検索結果にも反映

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2017年4月7日、GoogleのプロダクトマネージャーであるJustin Kosslyn氏とリサーチサイエンティストのCong Yu氏の2名による、共同のブログコンテンツが公表されました。

そのブログコンテンツのタイトルは「Fact Check now available in Google Search and News around the world」というもの。

事実チェックがGoogleニュースと検索の両方で利用可能に、といった感じでしょうか。

※これまではGoogleニュースでのみFact Checkが行われていました。

Googleblog/Fact Check now available in Google Search and News around the world

Googleblogのfact(事実)check

検索結果に出てくるコンテンツは事実かどうか

例えばですが、このサイトで紹介しているような、webに関する技術的なコンテンツが間違いかどうか、というようなことであれば、その事実を簡単に証明することは出来るとは思います。

が、ネットというもはや広大な宇宙の如く果てしない世界に広められた様々な情報の、その1つ1つが事実かどうか、というのを探ることは、中々に難しいのが現実です。

難しいというよりも、実際に見聞きでもしない限りは、事実かどうかを決定付けるのはほぼ不可能なことの方が多いのではないでしょうか。

そして、情報が事実か事実ではないかということが自身に密接に関わってくる事態というのも、あまり起こり得ないのではないかとも、個人的には考えます。

しかし、中にはネット上の情報が事実かそうでないかによって、正に人生すら左右されてしまうという人も少なからず存在するでしょう。そうした人にとっては、事実かどうかを公に示しておく必要があります。

GoogleのFact Checkについて

それでは実際のFact Checkはどのように行われるのでしょうか。

今回のGoogleのブログコンテンツでも示されていますが、例えば「27 million people enslaved」と検索をし表示結果を確認してみると、「PolitiFact によるファクト チェック: Mostly True」という表示が検索結果と共に表示されます。

27-million-people-enslavedと検索した結果

これは、「PolitiFactという機関によるFact Checkの結果、Mostly True(ほとんど事実)です」という旨が記載されていることになります。

この、Mostly True(ほとんど事実)という部分、日本人にとっては無難な逃げ道を用意しているかのような表現方法だとも思えるのですが、事実であれば正しい、そうでなければ謝り、という完全な表現方法によって表示されることもあります。

Fact Checkの表示結果として表示されるのは、

  1. 正しい
  2. 謝り
  3. それ以外(部分的に正しい)

の3種ということになります。

詳しくは以下のGoogle公式サイト該当ページにてご確認ください。

Googleサポート/検索結果でファクト チェックを確認する

Fact Checkを行っているのは第三者機関

先の紹介からもわかる通り、コンテンツが事実かどうかのFact Checkを行っているのはGoogleではなく第三者機関です。

例えば先に挙げた機関であればPolitiFactですが、これはアメリカのニューハンプシャー州に存在しているFact Check機関です。

http://www.politifact.com/

Googleの検索エンジンにFact Checkを行う機能が備わっているのかとも思いましたが、そうではないようですね。

Fact Checkを行う機関はPolitiFact以外にも複数存在していて、ここ日本だと「GoHoo」というサイトが該当します。

GoHoo | マスコミ誤報検証・報道被害救済サイト

世界中のFact Checkを行っている第三者機関

世界中で見ればFact Checkを行っている第三者機関はたくさん存在していて、下記のサイトにて確認することが可能です。

Fact- Checking – Duke Reporters

GLOBAL FACT-CHECKING SITES

Google本社が存在するアメリカにおいても、Fact Checkを行う機関は2017年4月時点で7つしか存在していません。

日本の何倍もの情報量が錯綜する大国ですから、これらの機関はさぞかし大変でしょう。

全てのコンテンツがFact Checkされるわけではない

これまでに紹介してきたFact Checkは、ネット上に存在する全てのコンテンツに適用されるわけではありません。

それはそうですよね、日々無限とも思える程に増え続けているコンテンツの1つ1つの事実確認を行っていては、人手や時間がどれだけあっても足りません。

それではFact Checkはどのようにして行われるのでしょうか。

そもそものところ、Fact Checkを実装したいwebサイトが、Googleが定めている方法をきちんと施していなければいけません。

詳細は以下のGoogle公式サイト該当ページにてご確認ください。

Googleサポート/各ニュース提供元ラベル(「ブログ」など)について

Googleサポート/ファクト チェック

まとめ

コンテンツの内容が事実かどうかということも、もちろん非常に重要なことであることは理解できます。

ですが私のようなwebクリエイターにとって、事実かどうかということと同じくらいに重要なのが、Fact CheckはSEO対策に絡んでくるのかどうか、ということです。

なぜならば、ウソ八百を並びたてたwebサイトがその情報量だけで検索結果の上位に表示されたとあっては、Googleの検索エンジン=Googleそのものの信頼性が損なわれることになります。

そうならないためのFact Check、であるということもなんとなく想像は出来ますし、イチネットユーザーとしてもやはり正しい情報を知りたいと願っています。

今のところ、Fact Checkの結果が順位変動に影響があるのかどうかといったことは、Googleは公表していません。

が、謝った情報であると判断されたコンテンツが、いつまでも検索結果の上位に表示され続けるはずもありませんので、そこのところは暗黙の了解とでも言うように理解すればいいのではないでしょうか。

ここまでお読みいただきまして、誠にありがとうございました。

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